今日もお疲れ様です。今回取り上げるニュースはこちらです! 韓国が竹島撤退！？政府公認の超重要資料が発覚！日本「お前らの負けだ。消え失せろ！」ネット上の反応も含めて詳しくご紹介していきますので、この動画を気に入っていただけた方は最後にチャンネル登録・高評価を頂けると嬉しいです。
島根県の竹島については、皆さんもうご存じですよね。日本固有の領土であるにも関わらず、K国が実効支配している島です。日本はこの問題を解決するために、国際司法裁判所で決着をつけようと何度も言っているのですが、K国は一切応じようとしません。なぜなのか?それは国際司法裁判所に出ても自分たちが負けることをわかっているのです。
さて、そんな竹島問題ですが、「K国政府公認の超重要な証拠資料」が発掘され、K国が竹島撤退せざるを得ないだろう!と世界中で話題になっている件についてご紹介します。はじめに、K国で過去に大きな誤りを教科書に掲載していたのをご存じですか?
それは、1957年にソウル市内にある教科書出版社、「一潮閣」から発行された中学生用の社会生活科の教科書「わが国の地理」です。ちなみに「一潮閣」は現在も存在します。この教科書の「わが国の位置」という単元でK国の位置を「東端・東経130度41分22秒」と記載していました。
どういうことかというと、現在K国が領土だと主張している竹島の位置から、約130キロも西側が自国の東端と教えていたわけです。つまり、竹島は領土ではないと書かれていることと同じなのです!この教科書は、「K国文教部検定済」と表紙や前書にしっかりと書かれています。つまり政府も公認ということです。
これって、国際司法裁判所に提出すると、K国の嘘を完全に論破できる超重要な証拠になるのではないでしょうか?ちなみにこの教科書は、大阪市内の古本屋で2000円で売られていたようです。購入したのは、日本在住の男性でした。領土問題に関心があっため、何かしらの資料になるのではないかと思い購入されたそうです。
教科書には「ノースコリア大学校蔵書」と蔵書印も押されていたようです。ノースコリア大学校から流出したものなのかもしれませんね。この教科書が発行されたのは1957年です。これは「李承晩ライン」が勝手に設定された1952年から5年も経っているのです。不思議だと思いませんか?
「李承晩ライン」とは、1952年1月、当時のK国大統領であった李承晩が「海洋主権宣言」を行い、国際法に反して一方的に設定したラインのことです。李承晩ラインの内側の広大な水域への漁業管轄権を一方的に主張するとともに、そのライン内に竹島を取り込んだのです。その後、K国政府は54年に、海洋警察隊を竹島に常駐させ、現在も不法占拠を続けています。
李承晩ラインでは竹島を自国の領土として取り込んでいるにもかかわらず、K国はその5年後に発行された教科書内では、竹島を領土として含めていないのです。政府から教科書会社に「李承晩ライン」についての説明が一切なかったのでしょうか?だとしたら、それこそこの「李承晩ライン」というのは、政府が勝手に決めて、国民にも知らせていなかった「秘密」だったのかもしれません。教科書の中で、朝鮮半島の地図は約20枚使用されています。
しかし、竹島が出てくるのはたった1枚だけ、日本の漁船の操業禁止区域を記したものだけです。竹島に関する記述も大変興味深いので紹介しますね。「昔からわが国の領土であることが確かなのにも関わらず、近海の漁場を狙う日本人たちが、自分たちの土地だと主張し問題になっている。この島は人が住まないたった2つの岩に過ぎません。」
大して重要な土地ではないという書き方ですね。ちなみにですが、現在のK国で発行されている官製パンフレット内では、竹島のことを「わが民族の誇り」「先祖の魂をそっくりそのまま宿している、我々の希望のよりどころ」などと、昔から全K国民が大事にしてきた土地のような書き方をしています。
たった60年の間にずいぶんと扱いが変わったものですね。我が民族の誇りってなんですか?ウソつくことが誇りですか?人の物を盗むことが誇りですか?
K国国内の誇りは世界では通用しないと私は思うのですが、皆さんはどう思いますか?是非、コメント欄で意見を聞かせて下さい!
盗むのがK国ですから、自分のものと知らないK国民にも教え込み日本の領土と解っても実効支配を続けるでしょうね…それが彼らの倫理なのです。
2008年にはアメリカの政府機関「地名委員会」が、ホームページ上の竹島の帰属国家の表記を「一部K国、一部公海」から「主権未指定地区」に変更しました。これに対してK国側は猛反発。K国メディアは記者会見で是正を働きかけることを表明したのです。
普通に考えれば、アメリカからすれば竹島なんて取るに足らない小さな岩礁にしかすぎません。しかし、その表記をわざわざ変更したというのは、アメリカが日本とK国間で領土問題が浮上していることを知り、中立的なポジションを主張するためなのでは?と言われています。
K国側は、「アメリカは単なるデータベースの整理と言っているが、誤りがあることを指摘し、正させる」と強気の姿勢で述べています。
以前、K国民がニューヨーク・タイムズに竹島に関する意見広告を出したことがあるのですがこれが今回のきっかけではないかともいわれています。
ですが、結果としては良かったのかもしれません。なぜなら、この件で日本とK国に領土問題があるということが国際社会に表沙汰になったからです。わざわざアメリカの政府機関が調査して、その結果の表記変更したのです。
適当な調査を行うわけありませんし、調査結果からK国の言い分が正しいとは言いづらいと判断したのでしょう。日本としては、アメリカのこの判断はまさに渡りに船だったと言えるでしょう。
この対応により、日本は領土問題に悩まされていることが世界に伝わり、また、K国が世界中で広めている「独島」という表記が昔から使われているという嘘が世界中に広がることを防げたのですから。「グーグルマップ・グローバル版」にも変化がありました。
以前は、英語で「Dokto」「Takeshima」と検索すればK国の住所が表示されていました。しかし、2012年10月からこの住所表記を削除したのです。Google社は領土問題には関与しない。竹島に関しては、日本のものだとも、K国のものだとも断定しないという強い姿勢の表れだと思います。
この記事皆さんはどう思われましたか。ではこのニュースを見た人々の反応を見ていきましょう。
1899年に韓国で発行され、教科書として使われていた『大韓地誌』には、「わが大韓民国の位置は・・・北緯33度15分より42度25分に至り、東経124度30分より130度35分に至り・・・」
と書かれており、竹島は北緯37度14分，東経131度52分で範囲外。
併合前から半島の国では自国の領土と認識していません。
国際法廷が、国内の民事裁判みたいに他方が出なくても法廷として「ある」状態になればいいのにね。そしたら「出なくていいのか？出なければ日本の領土と認定されちゃうぞ」と脅して、きちんと国際的に判断してもらえるのに。
K国には､嘘という概念がない・・・？「真実という概念がない」の間違いだが、こんな思考回路を持っている民族じゃ､国際規格の同じ土俵に上がって来られるわけがない。国際司法だろうが、真実を受け入れる脳力があるとはとても思えない。
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